「前立腺がん検診学術ニュース」第16号　　

 当財団では、国民の健康増進と福祉の向上に寄与することを目的に活動を行っております。
 わが国で増え続けている前立腺がんによる死亡者数を減らすためには、前立腺がん検診についての正しい知識の普及と啓発活動が欠かせません。
 広く多くの方々に前立腺がん検診についての最新の情報を提供するために、平成19(2007)年より、「前立腺がん検診学術ニュース」を作成し、全国自治体の前立腺がん検診ご担当部署、大学、がんセンター等、関連先宛てにお送りしてご活用いただいております。
 この度、第16号を発行いたしましたので、お知らせいたします。なお、既刊の第1号から15号も併せてご覧いただけますようご案内いたします。
Ａ４判・カラー、4ページ

● 第16号　令和5年(2023)年3月発行

 前立腺がん罹患数は、2016年は胃がんに次いで第2位、2017年以降は男性がんの1位で、2019年の罹患数は94,748人でした。
がん登録に占める転移がんの割合は、検診の先進国である米国では1995年以降は約5％で推移していますが、わが国では2020年のがん診療連携拠点病院等院内がん登録データでは18.7％と高く、検診による早期発見体制の整備が急務です。
 第16号では、前立腺がんの最新疫学データ、最新の検診の有効性・利益不利益バランスに関するエビデンス、世界の前立腺がん検診の動向など、前立腺がん検診関連の最新情報をご紹介し、当財団の見解と合わせて特集としてお届けいたします。
 当財団は、責任ある科学者の集団として、学術集会の開催、研究助成金制度、学術ニュースの刊行などをとおし、わが国における質の高い最新の診断・治療の普及を目指し、様々な活動に取り組んでおります。

【内容】
本号で取り上げさせていただきました内容は、以下のとおりとなります。
◆前立腺がんの疫学・検診に関する最新情報
  1.最新のがん登録情報:男性がん罹患数第1位・依然として高い転移がん比率
  2.欧州泌尿器科学会が提案するオーダーメイド・リスク細分化検診
  3.前立腺がん検診の形態別の有効性・過剰診断/治療リスク・実生存年・質調整生存年延長効果
  4.2022年欧州委員会(European Commission: EC)からの前立腺がん検診に関する提言
  5.わが国での前立腺がん検診の均てん化に向けて、当財団の活動方針

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ご希望の方に差し上げます（1部）。
・ ご希望の方は、郵便番号、住所、所属先、氏名を書いた返信用封筒（A4の入
るサイズ）に切手（120円）を貼り、郵送にてお申し込みください（「学術ニュース
第16号」送付希望と明記のこと）。
・ 既刊の第1号から15号を送付ご希望の方は、号数を記載してください。
複部数ご希望の場合は、ご相談に応じますので財団までご連絡ください。
内容についてはこちらをご覧ください。
　
〒105-0021 東京都港区東新橋2-9-3 ラ ピアッツォーラ601号
公益財団法人前立腺研究財団
TEL：03-6435-9777

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