「前立腺がん検診学術ニュース」第10号 

 当財団では、国民の健康増進と福祉の向上に寄与することを目的に活動を行っております。
 わが国で増え続けている前立腺がんによる死亡者数を減らすためには、前立腺がん検診についての正しい知識の普及と啓発活動が欠かせないものと考え、前立腺がん検診についての最新の情報を提供するために、平成19(2007)年より、「前立腺がん検診学術ニュース」を作成し、全国自治体の前立腺がん検診ご担当部署、大学、がんセンター等、関連先宛てにお送りしてご活用いただいております。
 この度、第10号を作成いたしましたので、広く多くの方々にご活用いただくため「前立腺がん検診学術ニュース」の発行をお知らせいたします。
 なお、既刊の第1号から9号も併せてご覧いただけますようご案内いたします。
A4判・カラー、4ページ

● 第10号 平成29(2017)年3月発行

 米国では、2009年3月19日のニューヨーク・タイムズ紙の一面に「前立腺がん検診は、ほとんど命を救うことはできないと確定:検診によって危険かつ不必要な治療がなされることになる」という、PSA検診の有効性を否定する記事が掲載されました。この記事は、科学的に質の低い研究を基にしており、前立腺がんの専門家は当時より、「極めて深刻な誤報」と指摘していました。しかし近年まで、米国社会のみならず、世界に長年にわたり悪影響が出ていることがわかっています。そのようななかで、2016年に前立腺がん検診を巡る科学的な論争に決着をつける重要な論文が発表され、激変が起きました。このことは、わが国においても前立腺がん検診の大きな転機になると考えています。
 今回の第10号では、これまでの前立腺がん検診の有効性評価に関する変遷の歴史を、重要な科学論文と併せて紹介し、当財団の見解と合わせて、特集としてお届けいたします。

【内容】
本号で取り上げさせていただきました内容は、以下のとおりとなります。
◆前立腺がん検診の有効性評価の変遷と最新情報
  1.無作為化比較対照試験結果判明前の有効性評価論争(2005年~2008年)
  2.無作為化比較対照試験結果判明後の意見の相違(2009年~2011年)
  3.米国予防医学作業部会(USPSTF)と専門家の意見の相違(2012年以降)
  4.米国での検診研究(PLCO)の評価を巡る米国での激変(2016年)
  5.理想的ながん検診の実現に向けて、当財団の活動方針


ご希望の方に差し上げます(1部)。

ご希望の方は、郵便番号、住所、所属先、氏名を書いた返信用封筒(A4の入
るサイズ)に切手(120円)を貼り、郵送にてお申し込みください(「学術ニュース
第10号」送付希望と明記のこと)。
既刊の第1号から9号を送付ご希望の方は、号数を記載してください。
複部数ご希望の場合は、ご相談に応じますので財団までご連絡ください。
内容についてはこちらをご覧ください。
 
〒160-0023 東京都新宿区西新宿1-12-12 河西ビル6階
公益財団法人前立腺研究財団
TEL:03-3340-3885

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