財団概要

財団設立の目的

 前立腺がんと前立腺肥大症は、2大前立腺疾患です。両者ともに中・高年男子の健康を蝕む代表的な成人病です。

 

 欧米諸国においては前立腺がんの罹患率、死亡率はともに高く、とくに、米国においては男子がんのなかで罹患数は第1位、死亡数は肺がんに次いで第2位となっており、前立腺がんに対する国民の関心は高く、国を挙げて積極的な制がん対策に取り組んでいます。我が国においても、近年の社会の高齢化と生活環境の欧米化に伴い、急激な増加が見られます。早期に発見し、早期に適切に治療するという方策(第二次予防)であるがん検診の普及ならびに関連する研究の促進が強く要望されます。

 

 前立腺肥大症は泌尿器疾患のなかで最も多い疾患のひとつですが、膀胱機能を含めての排尿機構の変化が複雑に関連した疾患であるため、本疾患の発症および経過や治療に関する長期予後の研究は多くありません。前立腺肥大症の本態解明を追究する基礎研究が必要とされています。

 

 人生80年の時代を迎え、前立腺がん、前立腺肥大症についての抜本的対策を確立し、もって、中・高年男子の健康を守ることは直ちに着手されなければならない大事業です。各方面のご賛同のもとにこの国民的大事業の推進母体として本財団は設立されました。


ご挨拶

 前立腺研究財団は、1986年4月に財団法人として設立され、さらに特定公益増進法人の認可を受けました。公益な立場で活動を行う、わが国で唯一の前立腺に関する財団として「前立腺に関する研究に対して助成を行うほか、前立腺肥大・がんについての知識の普及と啓発を図り、もって国民の健康と福祉の向上に寄与する」ことを目的に活動を行っております。2012年4月からは公益法人制度改革に伴う公益財団法人への移行認定を受け、公益財団法人前立腺研究財団としてより一層の公益性を発揮し、前立腺に関する啓発事業など様々な事業の展開をめざしております。

 わが国においては、近年の急激な高齢化、食生活の欧米化などの影響を受けて、前立腺がんの罹患数は増え続けています。国立がん研究センター発表の年次予測統計では、男性においては2017年に前立腺がんが胃がん、肺がんを抜いて最も多いがんとなりました。また、前立腺がんによる死亡数も増加し続けおり、2025年~2029年には年平均1万6千人が前立腺がんで死亡すると推測されており、これは女性の乳がんとほぼ同等の死亡数であります。一方、前立腺がんの罹患数が第1位、死亡数が肺がんに次いで第2位である米国においては、前立腺がんに対する国民の関心は高く、国を挙げて基礎的研究および臨床的研究の両面から積極的な制がん対策に取り組んでいます。現時点で最も効果的かつ科学的な前立腺がん対策は、がん検診による早期発見を普及させ、適切な治療を行うことに尽きると考えます。現在、前立腺がん罹患数、死亡数が急激に増加し続けているわが国では、国を挙げて、早急に、「早期発見・適切治療」という理念のもとに前立腺がん対策に取り組まなければならないと考えます。

 一方、前立腺肥大症は男性泌尿器科疾患のなかで最も患者数の多い疾患であります。厚生労働省の調査によると、年間約40万人を超える男性が前立腺肥大症として診断され、治療を受けています。前立腺肥大症は前立腺腫大による膀胱以下の尿道閉塞に、膀胱機能の変化が複雑に関連し、様々な下部尿路症状を引き起こす疾患であるため、本疾患の発生機序の解明にはいくつもの高いハードルがあるといわれております。治療に関しては、手術療法は近年急激に進歩し、一応の完成をみていますが、薬物療法の完成には、前立腺肥大症の本態と排尿機構の解明を追求するさらなる基礎的研究が必要であるとされています。

 わが国が直面する高齢化社会のなかで、多くの男性高齢者の生命あるいは生活の質(QOL)に関わりうる疾病である前立腺がん、前立腺肥大症の抜本的対策の確立は国を挙げての急務であると考えます。公益財団法人前立腺研究財団は、その最先端に立って任務を果たし、もって、国民の健康増進と福祉の向上に寄与することを目的に、これまで以上に事業推進に取り組む努力をしてまいる所存でございます。今後とも、当財団の活動に対し、一層のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

2018年6月
公益財団法人前立腺研究財団
理事長 村井 勝

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